CEATEC JAPANは米国商務省(United States Department of Commerce International Trade Administration TRADE FAIR CERTIFICATION PROGRAM)の承認イベントです。
ウェアラブル先進国である米国では、すっかり生活に欠かせないツールとして溶け込みつつある、リストバンド型活動量計。このトレンドを受け、健康意識の高い日本でも本格的な普及の兆しが見えています。日本は世界屈指の長寿国と言われて久しいですが、平均寿命と、医療や介護などが必要の無い健康寿命との差は10年程度あると言われており、自立して日常生活を続けられる健康寿命を延ばす為に、何をするのかを考える必要があります。
ここ数年の間に、リストバンド型活動量計は飛躍的な進化を遂げ、加速度センサーで動作を計測するだけなく、高い精度で、心拍や体温などまで計れるようになりました。弊社では、バイオインピーダンスというユニークな方式を採用し、小型化と、煩わしい充電の頻度を減らすことの両立に成功するなど、日本市場へ積極的に新製品を導入し続けています。日々の活動だけで無く、心臓などの健康状態などを可視化する事で、年に一回の健康診断だけでは分かりにくい、生活習慣が及ぼす健康への影響などをより深く理解し、健康寿命を延ばすヒントを与えるツールとなりつつあります。
また米国では、9月よりクレジットカード会社と提携した、リストバンドによるコンタクトレスペイメントのサービスも開始しました。弊社ではウェアラブル機器が、活動量計としてだけでなく、IoTの中心機器として、自分が誰であるのかを証明し、少額の買い物や、将来的にはホームオートメーションなどに利用する未来像を描いています。こうした、IoTから、あなた(You)を中心とした、Internet of You (IoY)への進化について、講演したいと思っています。
海外、特に欧米ではスマートグラスを利用した事例が多く出てきております。
倉庫でのピッキング支援はハンディーターミナルの機能をスマートグラスに専用ソフトウェアをインストールしてハンズフリーオペレーションを実現したり、遠隔作業支援においても両手が使えることの利便性もさることながら、技術伝承や労働力不足を補うためにエネルギー、建設、医療など多岐にわたる領域で利用されてきています。
また日本市場に適応するために、スマートグラスを取り付けるためのメガネフレームを福井県鯖江市の企業と共同開発を行ったり、さまざまなウェアラブル機器を連携し現場で利用できるように企業2社間だけではなく、デバイスWebAPIコンソーシアムなどでNTTドコモ社によって開発され、GitHub でオープンソース・ソフトウェアとして MIT ライセンスで提供されているデバイスコネクトのデモの取り組みをご紹介いたします。
世界1億5千人ものユーザに使われているクラウド・サービス、Evernote。その高度な機能やシンプルで柔軟な使い勝手が評価され、今や個人を超え、企業版の Evernote Business も企業ユーザに広く浸透してきています。本セミナーでは、Evernote Business のご紹介に加えてお客さまの活用事例なども含めてご紹介させていただきます。
北海道の2倍の面積の土地に人口300万人、アメリカの中西部に位置するアイオワ州は、農業・畜産業をベースに発展してまいりました。
現在、先端製造業、バイオ産業、農耕・建設機器産業、保険業など、多種多様な産業の育成、発展に邁進しております。トヨタ、デンソー、味の素、住友化学、ブリヂストン、日本生命様など、日系企業も多数進出いただいております。企業の研究開発について、州政府として税金還付を行うユニークな制度を導入し、民間企業の研究開発を支援しております。近年、大型データセンターの建設がすすんでおります。その背景をご説明すると同時にアイオワ州のIT産業の現状を発表いたします。
新しいCEOにサティア・ナデラを迎えて1年半が経過して、マイクロソフトは「Mobile First, Cloud First」を旗印に、その方向性を大きく変えてきました。
本セッションでは、新しいマイクロソフトを象徴するソフトウェアやクラウドサービス、デバイスについてデモを交えながらご紹介したいと思います。
エンタープライズITの古い考え方から脱却した米企業が、クラウドやAIを活用して生産性と競争力を飛躍的に高めている。それらは、個人の働き方や企業とのかかわり方をも変えてしまった。本講演では、シリコンバレー流の新しいワークスタイルや、そこで使われる新技術がもたらす未来についてお話しします。
日本経済を牽引し、世界を舞台に活躍する。Google for Work を使って、世界にビジネスを広げている Google for Work を活用いしている企業、団体のお話を実例、事例、具体的な内容を含めてお届けします。